「人間の誕生に関わる一連の流れを管理・指導する専門家」

助産師の仕事は、出産に立ち会い赤ちゃんを取り上げることが大きいですがそれだけではありません。妊婦、じょく婦、新生児の保健指導と言われており出産後も重要な仕事があります。看護師資格を取得していなければ受験できない資格であり、女性のみが取得できる資格となっています。

メリット

勤務先としては、病院のほか助産院、保健センターなどがあります。個人開業も認められており、自然分娩を希望する女性には人気があります。

難易度

合格率は90%以上です。まじめに勉強すればまず合格できると言われています。ですが助産婦養成校の数が少ないため、その競争率はかなり高いものです。

オススメ度：4（5段階中最高が5）

少子化が進み、分娩数自体が減少しているため、小児科、産婦人科を目指す意思が少なくなり、助産婦の数も減っています。助産婦の役割として出産率を増加させていく活動も担わねばならない時代となっています。

資格概要

1. 資格の種類
   • 国家資格（生涯有効）
2. 受験資格
   • 文部科学省令・厚生労働省令で定める基準に適合するものとして、文部科学大臣の指定した学校（以下「指定学校」という。）において1年以上助産に関する学科を修めた者（卒業見込み含む）
   • 文部科学省令・厚生労働省令で定める基準に適合するものとして、都道府県知事の指定した助産師養成所（以下「指定養成所」という。）を卒業した者（卒業見込み含む）
   • 外国の保健師助産師看護師法第３条に規定する業務に関する学校若しくは養成所を卒業し、又は外国において助産師免許に相当する免許を受けた者で、厚生労働大臣が上記に掲げる者と同等以上の知識及び技能を有すると認めたもの
   • 保健師助産師看護師法及び看護師等の人材確保の促進に関する法律の一部を改正する法律（平成21年法律第78号。以下「改正法」という。）の施行の際（平成22年4月1日）現に改正法による改正前の保健師助産師看護師法（以下「旧法」という。）第20条第1号に該当する者
   • 改正法の施行の日（平成22年4月1日）前に旧法第20条第1号に規定する学校に在学し、施行日以後に同号に規定する要件に該当することとなった者（施行日以後に同号に規定する学校に入学し、当該学校において6月以上助産に関する学科を修めた者を除く。）
3. 試験科目
   • 基礎助産学、助産診断・技術学、地域母子保健及び助産管理
4. 試験日
   • 2月中旬
5. 試験場所
   • 北海道、青森県、宮城県、東京都、愛知県、石川県、大阪府、広島県、香川県、福岡県及び沖縄県
6. 受験手数料
   • 5,400円（収入印紙を願書に貼って送付）
7. 申し込み方法
   • 受験願書の配布（11月中旬から12月上旬）
     • 地方厚生局又は地方厚生支局など
   • 受験申込（11月中旬～12月上旬）
     • 試験地を管轄する地方厚生局又は地方厚生支局に提出
8. 合格基準
   • 一般問題（75点満点）、状況設定問題（70点満点）の総得点（145点満点）中、87点以上の得点で合格となります
9. 結果発表
   • 毎年3月下旬
10. 特例措置
    • 視覚、聴覚、音声機能若しくは言語機能に障害を有する者で受験を希望する者は、指定する期日までに試験地を管轄する地方厚生局又は地方厚生支局に「国家試験の受験に伴う配慮事項申請書」]を用いて申し出ることが必要。申し出た者については、受験の際にその障害の状態に応じて必要な配慮を講ずることがある。
11. 問い合わせ先
    • 厚生労働省医政局医事課試験免許室
    • 〒100－8916東京都千代田区霞が関1丁目2番2号
    • 電話番号03（5253）1111 (内線：2574,2575)
    • ホームページ
      • http://www.mhlw.go.jp/kouseiroudoushou/shikaku_shiken/josanpu/